会議とは　～会議の可能性～

私が2021年9月に上梓した「勝てるチームは会議でつくれ！チーミングリーダー入門」（PHP研究所）に、チームコーチングの世界的オピニオンリーダーである英国のピーター・ホーキンズ教授が序文を寄せてくださいました。その中に以下のコメントが含まれています。
「田近氏と同様に、私も以前から、なぜ多くの人が会議を嫌い、退屈で非生産的だと感じているのかを考えてきました。チームの会議は、チームがメンバーの総和以上の機能を発揮し、個人では到達しないような新しい考えを生み出す絶好の機会です。ところが、そのようなことが会議で起きるのは稀です」と。

一般的に会議は嫌われているみたいです。実際、「今日は会議予定がいくつもあってワクワクしています」などと言う人にはお目にかかったことがありません。多くの組織ではほとんど企業文化に溶け込んだ会議のスタイルが定着しています。そうして社員はいつの間にか「会議というものはこんなものだ」という固定観念に囚われてなかなか変化させようとはしないのが実情ではないでしょうか。

パトリック・レンシオーニは「会議は謎めいたパラドックスだ。一方では、極めて重要であり、あらゆる組織の中核となる活動である。他方、会議は苦痛を伴うものである。いらいらするほど長たらしく、一見、無駄に思える」（「もしもハリウッド監督が会議を仕切ったら？」東洋経済新報社）と述べています。

成果を上げたいのであれば、メンバーは主体的にならざるを得ない効果的な会議をすべきです。働き方改革にしても仕事の生産性を向上させるにしても会議を変えなければ実現するものではありません。ピーターさんが指摘するように、「チームの会議は、チームがメンバーの総和以上の機能を発揮し、個人では到達しないような新しい考えを生み出す絶好の機会」にしなければなりません。

私たちは会議運営のプロとして「チームコーチングメソッド」を開発しました。
それは、研修とチームビルディングとコンサルティングを融合した成果志向の戦略的会議運営というイメージです。組織能力開発をメンバーの主体性を引き出しながら実現していきます。結果的に「勝つ会議、そして育つ会議」を実践することで目覚ましい成果と変化を組織にもたらすのです。

 

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「会議を変えなければ働き方改革にならない」

働き方改革が注目される背景にあるのは、日本の生産年齢人口が総人口の減少のペースを上回るスピードで減少しているということです。働き方改革は国家的な大きなテーマですが、企業組織が独自に取り組むことができるのは、労働生産性を上げるということです。私たちは生産性を上げるために「面談」と「会議」を変えなければいけません。
ビジネスマンは業務時間内で何をしているのかというと、仕事をしているか、移動しているか、面談しているか、会議をしているか、研修しているか、あるいは食事も含めて休憩を取っているかです。
そのすべてに意味がありますが、業績を上げるのは仕事をしている時だけです。そうだとしたら、なるべく移動時間を少なくし、短時間で生産的な面談と会議を実現する必要があります。また組織能力開発のために本当に役に立つ研修を選択することが必要です。
昨今、オンラインで面談や会議をする機会が増えてきました。どのように環境が変化しても役に立つ面談と会議の「型」をご提案しています。

田近　秀敏

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